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事務の仕事に就く際、実務に役立つ資格があると有利です。

資格はないけどすでに仕事に就いているという方も、資格を取ることでスキルアップになりますし、仕事の幅も広げられ、職場での評価にも繋がります。

しかしいざ取得しようと思っても、事務職に有効な資格はたくさんあるため、どれを勉強すべきか迷う方も多いでしょう。

そこで今回は、数ある事務系資格の中から特に使えそうなおすすめの資格を5つ厳選してご紹介します！

【事務職系おすすめ資格ランキング】

1位：MOS（マイクロソフト オフィス スペシャリスト）

Microsoft OfficeのWord・Excel・PowerPoint・Access・Outlookのスキルレベルを証明する資格で、多くの企業ですでに評価されているスキルです。

資格はソフトウェアごと・バージョンごとに分かれていて、WordとExcelはさらにスペシャリスト（一般）とエキスパート（上級）の2段階あります。

難易度は、合格率が公にされていないためわかりませんが、普段からofficeを使って仕事をしている方なら比較的簡単に取得可能でしょう。

2位：日商PC2級

こちらは、日本商工会議所および各地の商工会議所が実施する検定で、データ分析や文書作成などPCを使った実務能力の高さを証明する資格です。

資格は以下の3分野にわかれており、それぞれ1級～3級まであります。

・文書作成・・・Wordを活用した文書の作成や取扱い能力が問われる
・データ活用・・・Excelを活用したグラフの作成やデータ分析の能力が問われる
・プレゼン資料作成・・・PowerPointを活用したプレゼン資料の作成能力が問われる

文章作成・データ活用は、3級の下にBasicという級があります。

実務に役立てるのであれば、どの分野でも2級以上取ると有利でしょう。

難易度は、日本商工会議所によると、2019年の2級合格率は3分野の平均で66.4%です。

公式のテキストと問題集を繰り返し勉強して対策すれば問題ないですが、1級の場合は合格率が30％前後となっており、比較的難関です。

ちなみに過去年度のデータでは文書作成が一番低く、プレゼン資料作成が一番高い合格率となっています。

3位：日商簿記2級

日商簿記は非常に人気の高い資格で、年間約60万人もの人が受験しています。

営業活動の記録・計算・整理を行う経理の基本が詰まっており、財務諸表を理解する力や企業の経営管理の基本的な知識も得ることができます。

難易度ですが、2級は試験範囲に商業簿記とプラスで「工業簿記」も含まれ、商業簿記の基本的な知識を問われる３級よりぐっと難しくなります。

合格率は試験が実施される回によって大きく異なりますが、だいたい20％前後です。

決して簡単に取れるものではありませんが、特に現場で使えると評価されているのが2級なので、取得しておくと自分の武器になります。

4位：秘書検定準1級

秘書技能検定は、秘書になるにあたって必要な技能や知識を判断する資格です。

とはいえ、秘書を目指す人だけのためのものではなく、ビジネスシーンにふさわしい言葉遣いやマナー、一般常識も多く問われるため、人と接するすべての仕事において活かすことができるスキルです。

難易度は、準1級だとだいたい合格率はおよそ40％です。

準1級からは面接試験も加わるため、面接に苦手意識がある方は特に難しく感じるでしょう。

面接試験では、話す内容だけでなく言葉遣いや立ち振る舞いなどもチェックされます。

5位：文章情報管理士

書類の電子化や、個人情報保護への注目が集まったことにより作られた資格です。

オフィスで取り扱う文書類、帳票類、伝票類、技術資料、図面などの紙文書をコンピュータの画面で見れるようスキャナでデータ化したり、大量の書類を効率よく安全に長期保管するためのマイクロフィルムを活用するための技術と関連する法律、規格などへの知見を持っている証明になります。

資格は以下上級～2級まであります。

・2級・・・文書管理の基礎知識

・3級・・・専門知識や実技、文書管理の指導力

・上級・・・課題の本質を明確化するための分析能力、文書情報管理の専門的知識、提案能力など

合格率は2級と1級がそれぞれ70%前後、上級で40%前後と、資格取得の難易度はそれほど高くありません。

【取得費用を抑えるには「教育訓練給付金」】

資格を取得するには、教材の購入・講座の受講料や資格試験の受験料など何かとお金がかかるため、資格を取りたくても金銭的な面から諦めてしまう方もいるかもしれません。

そんな方におすすめなのが「教育訓練給付金」という制度です。

教育訓練給付金制度は、キャリアアップのために受講した講座費用の一部が、ハローワークから支給されるというものです。

一定の条件を満たすと、講座費用の20％が10万円を上限とし支給されます。

より専門的な技術や資格を得る場合は、最高で費用の70％が年間56万円を上限に支給されます。

いずれも受給するための条件などがあるので、まずはハローワークへの申請が必要です。

自分が支給対象となるのかどうかを必ず確認しましょう。

【まとめ】

資格取得は普段の業務にだけでなく、自分自身のスキルアップにも大いに役立ちます。

選択肢を増やしてくれたり、仕事の幅が広がったりと、自身のキャリアを築く上で大事になってくるでしょう。

中には、資格によってはプライベートでも知っておいて損はないものもあります。

気になる資格があれば、迷わず挑戦してみてください！